世界のヒバクシャ

　父が核兵器工場や核実験場で働いていて、がんで亡くなったという女性を、デンマークの首都コペンハーゲンに訪ねた。フランス出身で、１０年前デンマークに帰化した教育コンサルタントのマーティン・ペトロさん（３７）である。

　「あの国の体質に耐えられなかったの」。蔵書に囲まれたアパートで、彼女はフランスとの訣別をこう話した。

　ペトロさんの父ルネーさんは、１９６６年、南太平洋のムルロア環礁で初の実験が行われた年に、原子力庁の電気技師になり、パリの南東３００キロ、ディジョン市近郊の核兵器工場に配属された。ちょうど大気圏核実験の中止を求める国際世論を無視して、フランスが独自の核開発に全力をあげていた時期だ。

　「工場での父の仕事は、主に安全対策のための電気装置を取りつけたり、維持管理をしたりすることだって聞いたわ。時にはホットゾーン（放射能危険区域）での作業もあったようね」。ペトロさんは１９７２年、大学卒業と同時にデンマークへ移り住み、１９７８年、母親から１通の手紙を受け取る。父が腎臓がんに侵されている、という知らせだった。

　「１９７７年と７８年の２回、ムルロアの地下核実験場へ派遣されていたらしいの。帰ってきて間もなくがんと分かって…。５０歳だったわ。亡くなったのは」

　彼女は淡々と話した。ムルロアで父は、給料を２倍もらった上に、南太平洋の魅力をたっぷり味わい、シュノーケリングのとりこになって、暇さえあれば海に入っていた。そんな話を母から聞いて「フランスがますます嫌いになった」とも言う。

　「だってそうでしょ。自分たちが放射能で汚した海で泳ぐなんて。フランス人の『無恥』と『無知』をさらけ出しているとしか言いようがないもの」。だが、彼女は、父親を責めているわけではない。父も含め、ムルロアへ派遣されるフランス人労働者は、詳しいことは何１つ知らされていないのだ。フランスは、そういう国なのだという。


　父の同僚で、同じ運命をたどった何人かの人を、彼女の母は知っていた。「でも母は遺族同士で結束して政府と闘うようなタイプじゃないの。それより何より、大多数のフランス人は、放射線被曝の危険なんて知らないのよ」

　ペトロさんは、フランス人の核被害に対する関心の低さは、マスコミの「核不感症」のせいだ、と言い切った。「栄光の国」「西欧の警察官」といった、漠然とした国家意識に浸って、マスコミ全体が核政策のチェック能力を失っているというのだ。

　父の死を契機に、彼女は核被害者の救援のために、ささやかな活動を始めた。フランス政府がペトロさんに支払った遺族給付金１５万フラン（約３３０万円）で「核実験に反対するコペンハーゲン財団」を設立したのである。基金の運用益（年３０～４０万円）を、ポリネシアの被害者へ送り続ける。

　「たいした額ではないけど現地の人を励ましてあげたいの」。そう言う彼女自身、デンマーク国内で、講演、集会、新聞への寄稿などを通じて、フランスの核政策を告発する。その活動が浸透して、デンマークで「ムルロア」の名は知れ渡った。

　「今度はフランス人を目覚めさせる番よ。『知らない、知らせない』マスコミに目を開いてもらわないとね」。国籍は捨てても、彼女にとってフランスは、やはり「母国」なのだ。