世界のヒバクシャ

　「外で話しましょうか」。ゴイアス州政府が被曝者援護のため設立したレイデ財団の女性医師、マリア・パウラさん（３６）は、さりげなく言って、財団２階の診察室を出た。ちょうど同室の若い医師が「被曝者は元気だ。問題はない」と言った直後だった。階段を下りながら、彼女は小声でつぶやいた。

　「問題がないなんて…。マスコミの取材には、いつもあの調子なんだから。私、財団の方針に賛成できないの。スタッフと話していると、いつもけんかになるのよ」

　ゴイアニア市内のレストランで、彼女が話してくれた被曝者の概要はこうだ。事故当時、州政府が認定した被爆者は２４９人で、１２０人はシャワーでセシウム１３７を洗い流しただけだった。残る１２９人が入院し、そのうち５０人はセシウムを体内に吸収し、内部被曝の心配があった。５０人中、重症の１４人がリオデジャネイロの海軍病院へ送られ、４人が亡くなった。事故から１年半余り経過した現在、９６人が検査のため財団に通っている。

　「問題がないどころか、つじつまの合わない現象が起きてるのよ」。マリアさんはこう言って、体を乗り出してきた。セシウム汚染から半年も１年もたって、被曝線量に関係なく、皮膚に、やけどのような症状が出たり引っ込んだりする患者が出始めた。今、そういう患者が２８人もいる。にもかかわらず、財団が援護の対象にするのは、あくまで２４５人に限られている。

　「財団のスタッフには、いつも言うんです。認定被曝者だけでなく、症状の出た住民も検査すべきだと。でも聞き入れてもらえません。私には財団の方針を決める権限はないし、説得するにしても時間がかかるのよ」


　マリアさんはがんの治療と研究を続けるために、論文を取り寄せては、放射線被曝の晩発障害について調べている。「でも放射線の影響は、まだ分からないことが多いのよね。それにしても、被曝患者を扱うことになるなんて考えもしなかったわ」。彼女はそう言って唇をかみしめた。

　財団のマリアさんの席に１枚のポスターが貼ってある。漢字の「平和」のデザインの下に「ノーモア・ヒロシマ」「７・１０・１９８９」とある。１９８９年１０月７日から、広島市で開く核戦争防止国際医師会議（ＩＰＰＮＷ）の大会を知らせるポスターだ。彼女にも招待状が届いた。

　「なぜ私が招かれたのか分からないんです。財団からハリム理事長の同行を条件に許可が出たので行きます。広島の医師に教えてもらいたいことがたくさんあるの」

　ゴイアニアでは、被曝線量が６２０～７００ラドと最も高いグループが生き延び、４５０～６００ラドの被曝者４人が死亡した。線量と障害の関係をどう考えればよいのか。論文には被曝して２～５年は発がんに注意が必要とあるが、具体的にどうするのか。健康だけでなく気力まで失っている被曝者の精神医療は…。

　広島の専門医たちとの出会いに熱い期待を寄せるマリアさんが、別れ際に言った。

　「セシウム１３７の被害者は、認定されていてもいなくても、苦しんでいるの。私も正体を見せない放射線障害に悩まされています。それに、あのがん病院がセシウムをきちんと管理していたら、こんな事故は…。そう思うと、同じ医師としてつらい。なんとか被曝者を救いたいのよ」