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ヒロシマの継承 本紙記者平和研修に参加 戦争の記憶後世に

 戦後69年がたち、戦争経験者の高齢化で悲惨な過去が風化することが懸念される一方、集団的自衛権の行使を容認する憲法解釈の変更の閣議決定など「平和国家」のあり方が問われている。原爆の被害に遭い「核兵器廃絶」「恒久平和」を訴える広島市でも、戦争の記憶をどう継承するかが課題となっている。広島市が主催するジャーナリスト研修(7月28日~8月7日)に参加して、松本地方の中学生も学習に訪れる被爆地の実相を取材した。(瀬川智子)

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