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社説・コラム

『記者縦横』 忘れてならぬ毒ガス禍

■竹原支局・山田祐

 「年を重ね、体が弱った。会の運営はこれ以上は難しい」「会員の安否も把握できない」―。大久野島(竹原市忠海町)で毒ガス製造に従事させられた人の団体の現状を聞くため、竹原、三原、尾道市を訪ねて回った。当時の所属や地域によってつくられた団体は九つ。多くが高齢化で解散の危機に直面していた。

 元学徒でつくる「旧忠海分廠(ぶんしょう)動員学徒の会」は4月、竹原市に解散届を出した。90歳になる会長男性の体調不良で、慰霊祭などの情報が会員に届かなくなっていた。後継者が見つからず、解散を決断せざるを得なかった。

 健康管理手帳を持つ被害者の平均年齢は88歳。日本の平均寿命の83歳を上回る。慢性気管支炎などの後遺症がありながらの年月の重さを思うと同時に、「負の遺産」の歴史継承のために残された時間の少なさも突き付けられる。

 広島の被爆者と違って、毒ガス被害者の「2世の会」はない。旧日本軍から口外を禁じられていたことや、「加害の歴史」の側面が負い目となって活動の広がりを妨げたという。行政による証言の記録も十分とは言い難い。

 一方で、資料展を開いたり証言活動の手助けをしたりして、地道に継承を続ける市民グループがある。約90人のメンバーは平均65歳。被害者よりも若い世代が活動する。平和の尊さを子どもたちに伝えるためにも、世代や地域を超えた取り組みの輪が広がってほしいと強く思う。

(2016年6月10日朝刊掲載)

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