連載・特集

　 広島市内の原爆養護ホーム３園を運営する広島原爆被爆者援護事業団の理事長に２００１年に就き、「倉掛のぞみ園」園長も１６年間担う
　「受けてもらえないか」。石田明さん（全国被爆教職員の会会長）から打診されたんです。広島大時代に治療をして付き合いがあり、石田さんは当時の市長さんと懇意でした。市原爆被害対策部を訪ねたら、「医師の待遇ではありませんよ」と言われた。広島大退職後に勤めた民間病院の給与からほぼ３分の１となったが、ためらいはなかったですね。

　被爆者と共に自分も年を重ねている。そう実感していたし、寄り添うのは必然です。就任に当たり、自らの行動訓を定めた。「一、被爆者の目線であるか　二、公正の原則上であるか　三、誠実な対応であるか」と書いて園長室に掲げました。

　のぞみ園（安佐北区）の定員は３００人と、原爆養護ホーム３園（計５００人、職員は１９４人）のうち最も多い。被爆者の介護にとどまらず、地域におけるモデルにしようと考えました。園長に就くと３日もたないうちに併設診療所の非常勤医師を頼まれ、職員の健康診断にも当たりました。介護現場を担う職員との融和の上に、技術の向上を図る教育・研修に力を注ぎました。

　午前８時１５分に出勤し、午後９時まで園の仕事に没頭した。入園者との触れ合いはもちろんです。毎月の誕生日会や、季節ごとの行事、山本コウタローさんらによる毎年８月６日の園内コンサート…。「園で生活してよかった」と、ご家族も思える環境づくりに心を砕きました。

　職員の介護力が基本です。理事長として考えていることを２週間に１回、必ず全職員に伝えた。原爆放射線の影響も講義しました。高齢化の進行で０５年からは「看取（みと）り研修」を、１１年には「胃瘻（いろう）・喀痰（かくたん）吸引研修」を始めます。資格を取得すると記念アルバムを作って贈りました。

　 被爆者の平均年齢は８１・４１歳を数え、広島県在住は約７万４千人となった（今年３月末現在）
　在宅でも心安らかに長生きし、避けられない死にどう臨むか。暮らしの中で体を使い、衰えを防ぐ。家族の協力も必要です。そして介護現場では職員教育が欠かせません。

（２０１７年８月１０日朝刊掲載）