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原爆の実態 どう伝える 資料館展示で専門家発表

 原爆資料館(広島市中区)の展示や調査内容に助言する「資料調査研究会」の発表会が25日、同館であり、約70人が参加した。会員の専門家5人が被爆後の広島を撮影した映像の研究や国際情勢に関する考察を報告した。

 広島大原爆放射線医科学研究所付属被ばく資料調査解析部の久保田明子助教は、原爆投下から約1カ月後の広島で日本映画社が撮った映像を紹介。スタッフのメモも現存しているといい「映像と紙の資料を組み合わせれば、より原爆の生々しさを感じられる。分析を続けたい」と述べた。

 研究会の会長を務める市立大広島平和研究所の水本和実副所長は、米国と北朝鮮の対立が続く国際情勢について「『第2のヒロシマ』を起こしてはいけない。米朝は平和条約交渉のテーブルに着くべきだ」と主張した。

 研究会は1998年に発足し、現在17人で構成している。(長久豪佑)

(2017年11月26日朝刊掲載)

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