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　被爆樹木の保存に役立ててもらおうと、中国四国博報堂（広島市中区）と中国新聞社は２１日、両社の共同企画「緑の伝言プロジェクト」で募った協賛金の一部２０万円を広島市に寄付した。

　中国四国博報堂の池田繁実社長と中国新聞社の木原慎二広告局長が、中区の広島国際会議場で、協賛１０社から集まった寄付金を市国際平和推進部の津村浩部長に手渡した。津村部長は「被爆建物などを含め、被害の実情を後世に残す取り組みに役立てたい」と感謝した。

　プロジェクトは、被爆６０年の２００５年に始まった。毎年８月６日の中国新聞朝刊で被爆樹木を紹介する広告を掲載し、ポスターにして市内の小中高校に配っている。被爆樹木を巡るイベントも催している。（辻本夕貴）

（２０１７年１２月２２日朝刊掲載）