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　米国とブラジルから研修のため広島を訪れた医師と看護師計４人が１６日、広島市中区の広島原爆障害対策協議会（原対協）などで放射線被害を学んだ。広島県や市などでつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）が招いた。

　４人は原対協健康管理・増進センターの藤原佐枝子所長から、原対協設立の背景やその後の被爆者医療、現在の被爆者の状況などについて聞いた。南区の放射線影響研究所（放影研）も見学した。

　厚生労働省によると、在外被爆者は昨年３月時点で米国に６８９人、ブラジルには１０７人いる。

　米国からはロサンゼルスの病院に勤務する神奈川県出身の看護師幡坂房子さん（４７）が１３～１６日の日程で参加。勤務先には年約１００人の被爆者が健康診断に訪れるという。「海外にいる被爆者の支援策なども学べた。精神的なサポートをしていきたい」と話した。

　他の３人はブラジルからの医師で５日から参加。２３日まで南区の広島大病院などで研修を続ける。

（２０１８年２月１９日朝刊掲載）