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被爆者の山口県立大講座決定 ゆだ苑

 山口県原爆被爆者支援センターゆだ苑(山口市元町)は9日、役員会を開き、若者への被爆体験の継承へ県立大で講座を開設することを決めた。

 理事と評議員計12人が出席し、講座開設を提言する内容の在り方検討委員会の答申を了承した。県内の被爆者やゆだ苑職員が教壇に立ち、被爆体験や支援の歩みを紹介する。開設の時期や回数などは近く大学と協議する。

 県内の被爆者数は2602人(3月末現在)で平均年齢は83歳を超す。高齢化の中で組織と活動をどう維持していくかを探るため、ゆだ苑は設立50年を迎えた5月、理事4人による検討委を発足。県立大での講座開設のほか、政府に核兵器禁止条約の批准の要請を強める方針も答申した。

 次回検討委は2021年ごろ招集する。岩本晋理事長は「社会情勢に応じて、今後もセンターの活動を見直していきたい」と話している。(門脇正樹)

(2018年8月10日朝刊掲載)

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