広島の被爆者支援を学ぶ ＨＩＣＡＲＥ主催 韓国の看護師ら参加
18年9月12日
韓国の看護師や被爆者医療の研究者たち８人が１１日、被爆者支援の現状や課題を学ぶ研修を広島市内で始めた。広島県や市などでつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）が招き、１４日まで。
８人は韓国原子力医学院（ソウル市）など６医療機関で働く２６～５８歳。県庁では県被爆者支援課の八幡毅課長から「被爆者の高齢化が進み、医療体制の充実は日韓共通の課題だ」などと説明を受けた。広島大病院（南区）では、２０１１年の東京電力福島第１原発事故直後に福島県内で実施された、避難者たちの診察などの様子を聞いた。
期間中、広島赤十字・原爆病院（中区）や放射線影響研究所（南区）も訪問する。釜山軍病院の看護師金叡知（キム・イェイジ）さん（２７）は「病院のそばにも原発がある。事故発生時に放射線被害から患者たちを守る体制を、母国に持ち帰りたい」と話した。（木原由維）
（２０１８年９月１２日朝刊掲載）
８人は韓国原子力医学院（ソウル市）など６医療機関で働く２６～５８歳。県庁では県被爆者支援課の八幡毅課長から「被爆者の高齢化が進み、医療体制の充実は日韓共通の課題だ」などと説明を受けた。広島大病院（南区）では、２０１１年の東京電力福島第１原発事故直後に福島県内で実施された、避難者たちの診察などの様子を聞いた。
期間中、広島赤十字・原爆病院（中区）や放射線影響研究所（南区）も訪問する。釜山軍病院の看護師金叡知（キム・イェイジ）さん（２７）は「病院のそばにも原発がある。事故発生時に放射線被害から患者たちを守る体制を、母国に持ち帰りたい」と話した。（木原由維）
（２０１８年９月１２日朝刊掲載）
