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　被爆者の健康管理や介護に関する講習会が１７日、２日間の日程で広島市東区の保養施設「神田山荘」で始まった。広島県被団協（坪井直理事長）など中国地方５県の被爆者団体の被爆者や被爆２世たち約７０人が参加し、各団体で会員の健康相談を受ける際のポイントを学んだ。

　日本被団協原爆被爆者中央相談所（東京都港区）の原玲子委員が要介護認定の申請などを解説。「かかりつけ医師を決めていれば、介護サービスが必要になった時に実情に即した診断書を書いてもらえて認定に役立つ」と強調した。

　会員の高齢化などについて５県の団体の情報交換もあった。１８日は原委員が参加者の個別相談を受ける。講習会は、中国地方の被爆者からの健康相談の対応を学ぶため、同相談所が隔年で開いている。（水川恭輔）

（２０１８年１０月１８日朝刊掲載）