南米の被爆者 高齢化が顕著 健診の医師ら報告 広島県庁
18年11月6日
ブラジルなど南米４カ国で被爆者の健康診断をした医師たちが５日、広島県庁で田辺昌彦副知事と会い、活動状況を報告した。訪れた被爆者は５５人と減少傾向にあるとして「国内と同様に、高齢化が顕著だ。広島からできる支援を続けたい」と語った。
医師団は広島県が派遣した。パラグアイ、ペルー、ボリビアを含めた４カ国を１０月８～１５日に訪れ、広島、長崎両県の医師３人が現地の病院などで部屋を借りて診察した。受診者の平均年齢は８２・２歳で、前回の２０１６年から２・３歳上昇。１人に乳がんの疑いがあると判明した。
派遣は、国の在外被爆者支援事業の一環で１９８５年に始まった。総団長で県感染症・疾病管理センター（広島市南区）の桑原正雄センター長（７１）は「家族の付き添いが増えた印象だ。言葉の壁もあり、現地で専門の医師を育てる必要性を感じた」と振り返った。
受診者は８５年の１３３人をピークに減少傾向が続く。広島赤十字・原爆病院（中区）の加世田俊一副院長（６５）は「受診を心待ちにしている人が多くいた。被爆地のノウハウを伝える海外研修をさらに進めるなど、広島からできる支援を続けたい」と意気込んだ。（木原由維）
（２０１８年１１月６日朝刊掲載）
医師団は広島県が派遣した。パラグアイ、ペルー、ボリビアを含めた４カ国を１０月８～１５日に訪れ、広島、長崎両県の医師３人が現地の病院などで部屋を借りて診察した。受診者の平均年齢は８２・２歳で、前回の２０１６年から２・３歳上昇。１人に乳がんの疑いがあると判明した。
派遣は、国の在外被爆者支援事業の一環で１９８５年に始まった。総団長で県感染症・疾病管理センター（広島市南区）の桑原正雄センター長（７１）は「家族の付き添いが増えた印象だ。言葉の壁もあり、現地で専門の医師を育てる必要性を感じた」と振り返った。
受診者は８５年の１３３人をピークに減少傾向が続く。広島赤十字・原爆病院（中区）の加世田俊一副院長（６５）は「受診を心待ちにしている人が多くいた。被爆地のノウハウを伝える海外研修をさらに進めるなど、広島からできる支援を続けたい」と意気込んだ。（木原由維）
（２０１８年１１月６日朝刊掲載）
