ニュース

　平和活動を続ける若者と被爆者が意見を交わすフォーラムが７日、広島市中区の原爆資料館であった。街頭署名や海外での原爆展などに取り組む１０～２０代の５人と被爆者１人が壇上で討論し、核兵器廃絶に向けた若い世代の役割を考えた。

　外務省のユース非核特使として４月、米ニューヨークであった核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議の第３回準備委員会に派遣された修道高２年山口広貴さん（１６）は、現地の若者から核兵器使用を肯定する発言を聞いた。その経験から「意見が異なる相手を説得するには、正しい知識を学ぶ必要がある」と強調した。

　被爆者と対話を重ねつつ被爆当時の光景などを描く「原爆の絵」を制作している基町高３年門脇友春さん（１８）は「描き手と被爆者両方の思いが詰まっている。だから説得力のある作品になる」と意義を語った。

　被爆者の末岡昇さん（８２）＝東区＝は「ネットや映像を通じた発信など、若い人の独創性に期待している。核兵器廃絶には、その恐ろしさと非人道性への『共感』を広げることが鍵になる」と訴えた。

　核兵器禁止条約が国連で採択されて７日で２年を迎えたのを機に、広島平和文化センターと、条約を推進した赤十字国際委員会（ＩＣＲＣ）が主催。ＩＣＲＣのマグナス・ロボル軍事ユニット政策顧問の講演もあった。（加納亜弥）

（２０１９年７月８日朝刊掲載）