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　原爆は熱線、爆風と大量の放射線を放出する。被爆者は健康不安を強いられ、がんや血液の病気を患う「後障害」のリスクを生涯抱え続ける。被爆者の治療を担う医療機関には、一人一人の健康状態の追跡記録となるカルテや健診データが膨大に蓄積されている。

　広島原爆障害対策協議会（原対協）＝広島市中区＝は、被爆者の健診を担う拠点。書架に延べ約１８万８千人分のカルテがぎっしり並ぶ。総務課の面迫敏朗課長（５９）によると「１９５３年のカルテ的なもの」も。被爆者の健診制度を定めた旧原爆医療法ができる４年前だ。占領統治下も、日本の独立回復後も救済されずにいた被爆者のため、地元の医師たちが奔走していたことを伝える「物証」といえる。

　同法を引き継ぐ被爆者援護法は、書類の保存期間を「５年」と定めるが、原対協はすべて保存している。面迫さんは「先達が保存してきた。今後も残すことが使命」と力を込める。

　とはいえ、増え続ける書類の保管は重荷になる。広島赤十字・原爆病院（中区）は、５５年から２０００年までの被爆者の外来患者約５万４千人分のカルテを２０年がかりで電子データ化。２年前にデータベースとして完成した。

　大量の紙カルテを処分する方針が院内で決まった際、病理診断科部長の藤原恵医師（６３）が提案した。カルテは１００字程度で、被爆状況を簡潔に記す。下痢や脱毛、出血など９項目の「放射能症」の有無や程度も選択式で記録し、統計分析がしやすい様式だ。

体験継承へ開示

　藤原さん自身、被爆直後の急性症状の有無と、その後の寿命との関連を調べる研究にデータベースを活用している。だが意外にも、データベースは学術研究のためだけでないと強調する。「被爆体験の継承に活用してほしい」。本人や家族から申請があれば、閲覧に極力応じる考えだ。

　ならば、と記者は栗原明子さん（９３）＝安佐北区＝に５８年前の初診時のカルテの複写を取り寄せてもらった。「父を捜す為（ため）…１０日間広大（広島大）のグランドに野宿しながら市内全部歩いた」。歯茎の出血と軽度の脱毛があったと記す。

　栗原さんは「私の体験を次世代へ受け継いでもらえる」と声を弾ませた。藤原さんは、国立広島原爆死没者追悼平和祈念館（中区）を訪れる遺族にも活用してもらうことを願う。

　胎内被爆者の畑口実さん（７４）は、原爆資料館長を経て原対協の事務局長を務めた。大量の資料を目の当たりにする立場にあった。大学や研究機関、医療機関の情報を横断的に共有できないか、との思いを強めていったという。「被爆時の年齢や被爆場所、病気…。膨大なデータを比較し、見えてくるものがあるはず」

行方不明の記録

　散逸を防ぎ、「個」として点在する資料をつなぐには、当事者の連携が肝心だろう。ただ、患者カルテなどの記録は民間にもある。容易ではない。

　米ペンシルベニア州立大の歴史学者ラン・ツヴァイゲンバーグ准教授（４３）は、精神医療の歴史という側面から原爆被害の実態を探っている。広島大の故小沼十寸穂（ますほ）名誉教授に光を当てようと、昨年広島で直筆カルテやメモを探した。

　戦後間もなく被爆の精神的影響の調査を始め、５３年に研究発表をした医学者。この分野の先駆けと言われ、世界的に著名な米国の精神医学者ロバート・リフトン氏でも、広島で聞き取り調査をしたのは６２年だ。

　ところが、ツヴァイゲンバーグさんはカルテの保管先と思われる広島市内の医療機関でも、広島大でも、意中の「小沼資料」を見つけられずにいる。「被爆地の視点を踏まえた歴史の検証がしづらくなる」と悔しがる。そして、付け加えた。「日本側の資料が残っておらず、米国の公文書に頼るケースは原爆研究に限らない。残念だが、よくあることだ」（山本祐司）

（２０２０年４月９日朝刊掲載）

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