中国新聞　インド核実験強行

息の長い核廃絶運動を／平和研所長ら強調

'98/5/13
　インドの二十四年ぶりの地下核実験強行について、広島市立大の付属機関、広島平和研究所の明石康所長ら広島の平和研究者は十二日、「国際社会における地位向上を狙った選択」などと分析、ヒロシマが非政府組織（ＮＧＯ）を含めたより広い核兵器廃絶運動へ取り組む必要性を指摘した。
　明石所長は、インドが二年前の国連安全保障理事会の非常任理事国選挙で日本に大差で敗れた経緯を挙げ、「非同盟諸国の巨頭だったインドが国際政治の場から外されつつあることも背景にあるのではないか」との考えを示した。
　その上で「核を持たないでこそ本当の大国なのに、力の論理に傾いてしまった。パキスタンが対抗策を打ち出すなど、悪い連鎖反応を招くだろう」と憂慮。「核大国が核拡散防止条約（ＮＰＴ）や包括的核実験禁止条約（ＣＴＢＴ）の不備や欠陥をついて、臨界前核実験などを続ける現状も、今回の事態を招いた」と述べた。
　インドで原爆展を開くなど、核兵器廃絶を訴える被爆地広島についは「原爆展は即効性を目指すものではなく、核実験で無力感に打ちひしがれてはいけない」とし、各国政府やＮＧＯ、マスメディアと協力し合う息の長い核兵器廃絶への取り組みを呼び掛けた。
　広島修道大の岡本三夫教授（平和学）も、国際社会での発言力を高めるため、米国など核保有五カ国と同じ道を選んだとの見方を強調。「核拡散に向かうと悲観せず、むしろ、危機感をバネに核兵器廃絶への国際世論の高まりにつながるとみたい」と語り、市民による具体的な行動を求める。
　平和運動史を研究している広島大原爆放射能医学研究所の宇吹暁助教授（日本現代史）は「核実験反対の運動だけでは限界がある。核被害の実態を、自分のこととして受け止められるようインド国民に伝える努力が必要だ。市民レベルで働きかけや連帯をする道はあるはずだ」とみる。
　一方、広島大平和科学研究センター長の松尾雅嗣教授は「抗議電や原爆展も重要。ただ、国際世論といった漠然とした対象ではなく、訴える相手や目的を絞って、具体的な提言をしていく機能も備えた方がいい」と、新たな運動の展開を提案。「インド、パキスタン、中国を中心にしたアジアの安全保障の枠組みをつくると同時に、核保有五カ国に核兵器廃絶への道筋をつけさせることが大切。外交ルートだけでなく、ヒロシマはその働きかけを担うべきだ」と話している。