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　被爆樹木の保存を後押しするため、中国四国博報堂（広島市中区）と中国新聞社は２０日、両社の共同企画「緑の伝言プロジェクト」で募った協賛金の一部の２０万円を広島市に寄付した。

　中国四国博報堂の池田繁実社長と中国新聞社の木原慎二取締役が中区の広島国際会議場を訪れ、協賛企業１１社からの寄付金を市国際平和推進部の津村浩部長に手渡した。津村部長は「被爆樹木の保存など、被爆の実相を守り伝える活動に大切に活用したい」と感謝した。

　プロジェクトは２００５年に開始。毎年８月６日の中国新聞朝刊で被爆樹木を紹介する広告を掲載し、ポスターにして市立の小中高校に配布。被爆樹木を巡るイベントも開いている。これまでに計３１０万円を市に寄付した。（明知隼二）

（２０１８年１２月２１日朝刊掲載）