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　世界各地の国際非政府組織（ＮＧＯ）による核兵器廃絶の世界大会が２５日深夜、オンラインで実施された。米ニューヨークで２７日に開幕予定だった核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議に合わせて現地で開く予定だったが、新型コロナウイルスの感染拡大で再検討会議が延期され、オンライン開催に変更した。

　会議は約２時間で、ビデオ会議システムを使用。事前登録した約千人が参加した。日本被団協や日本原水協を含め、米国やコスタリカなどのＮＧＯ代表者たち１０人が発言した。

　長崎市で１歳１０カ月のときに被爆した日本被団協の和田征子事務局次長は、母親から聞いた状況を英語で証言した。「人間の遺体が尊厳なく、ごみのように焼却された。核兵器が二度と使われないことが被爆者の切実な願いだ」と訴えた。

　日本原水協の高草木博代表理事は「日本が核兵器禁止条約の発効に向けて先頭に立つ国に変わるよう、全力を尽くす」と話した。

　国連軍縮担当上級代表の中満泉事務次長も参加。核兵器廃絶は「国連の最優先課題だ」とし、再検討会議の成功には、延期されている間に加盟国が対話を深める必要があると述べた。

　大会は国際平和ビューロー（ドイツ）をはじめ、日本被団協と日本原水協、原水禁国民会議など世界約２０団体の代表者たちの呼び掛けで開催。ほかに気候変動や貧困対策についても議論した。（明知隼二）

（２０２０年４月２７日朝刊掲載）