ＮＹに響く「ノーモア・ヒロシマ」

核兵器廃絶を訴え、先頭に立ってマンハッタンを行進する坪井さん（前列右から３人目）と秋葉市長＝同４人目（撮影・松元潮）

　【ニューヨーク１日宮崎智三】ＮＰＴ再検討会議の開幕を前に、ニューヨークのマンハッタンで一日、反戦反核を訴えるパレードがあった。日本被団協の坪井直代表委員（７９）や秋葉忠利広島市長、伊藤一長長崎市長らを先頭に世界各地の約四万人（主催者発表）が行進し、原爆を投下した国の市民たちにヒロシマの思いをアピールした。

　米国の平和団体が呼び掛けたパレードは、会場となる国連本部前を出発し、摩天楼の間を縫うように約二時間練り歩いた。セントラルパークに到着後、集会を開き、坪井さんや秋葉市長は核兵器廃絶を強く訴えた。

　被爆地の意見反映を　広島平和研、市長に提言書託す

　広島市立大広島平和研究所は、核拡散防止条約（ＮＰＴ）体制をテーマに今年三月に市内で開いた公開ワークショップの論議を報告書「広島・長崎からの提言」にまとめた。米ニューヨークでのＮＰＴ再検討会議に出席中の秋葉忠利広島市長に託し被爆地の意見を会議での論議に反映するよう働きかけてもらう。

　岡本三夫・元広島修道大教授、土山秀夫・元長崎大学長、被爆者の高橋昭博・元原爆資料館長らワークショップでの九人の発言を日英両文で収録した。核兵器禁止条約の実現を訴えたり、米国の「核の傘」依存政策を改めるよう日本政府に求めたりしている。

　うち、ニュージーランドの大学講師ターニャ・オジルヴィホワイトさんは、今回の再検討会議について「核軍縮と拡散防止を同時に進めるべきだ」と指摘している。

　報告書はＡ４判、二百七十四ページ。三百部を印刷した。昨年三月開催のワークショップ「東アジアの核軍縮の展望」の内容も掲載している。

（2005.5.3）