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核廃絶への道 NPT会議の教訓

 米ニューヨークの国連本部で五月二―二十七日に開かれた核拡散防止条約(NPT)再検討会議は、核軍縮が停滞し核拡散の懸念が増す国際情勢に、何ら成果をもたらさないまま閉幕した。会議が合意形成に失敗した要因を振り返り、被爆地ヒロシマにとっての課題を探る。(宮崎智三)

上.決裂の背景 ―米の一国主義 障壁に (05.6.7)
中.被爆国の努力 ―「傘」に依存 限界生む (05.6.8)
下.ヒロシマの使命 ―保有国動かす戦略を (05.6.10)
展望 岐路に立つNPT (05.04.26)

連載 核軍縮は進むか (05.04.26〜4.28)
上.しぼんだ期待
中.被爆国
下.明日への選択

核拡散防止条約(NPT) 1970年発効。当時既に核兵器を保有していた米国、ロシア(旧ソ連)、英国、フランス、中国の5カ国以外の保有は禁じる一方、原子力の平和利用は認め、5カ国には核軍縮義務を課す。核軍縮を定めた唯一の条約だが、相次ぐ核開発の動きにNPT体制は揺らいできた。5年ごとの再検討会議で加盟国が条約の運用状況をめぐり討論。全会一致の最終文書をまとめるが、80年と90年の会議では採択できなかった。

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◆前回(2000年)の再検討会議


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