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| 二〇〇一年七月に就任したバートン・ベネット理事長（６５）に、放影研の研究の現状と将来構想を聞いた。 |
―研究成果をどう自己評価しますか。
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| 「これまでに得られた知見やデータは、世界的にも重要」と力をこめるベネット理事長 |
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日米双方の研究者が関与し、科学的精度は高いと考える。放射線の影響によるがんなどの増加を解明し、放射線のリスク（危険性）を推定するうえで重要なデータを得た。だが、（がんになる）プロセスは、個人の感受性や喫煙などの生活環境も関係し、分かっていない。遺伝学や放射線生物学的にアプローチしている。
―被爆者の高齢化が進んでいます。さらに調査を続けるのですか。
二十歳未満で被爆した人の多くは生存している。さらに二十年から二十五年かけ、生涯にわたる調査を続けることが必要だと考えている。（遺伝的影響を把握するための）被爆二世調査にも、さらに時間がかかる。
―被爆者から「調査はしても治療はしない」と批判を受けてきました。どう受け止めますか。
被爆者の方の協力で重要なデータが得られた。（前身の）原爆傷害調査委員会が、被爆者を治療しなかったのは残念な経緯だと思う。今は被爆者に、健康面でのアドバイスもするし、医療機関への紹介もしている。血液などを調べ、疾患にかかりやすいかどうかを予測できれば、予防にも役立つ。被爆者でない人への応用も考えたい。
―「残留放射線を過小評価している」との批判もあります。
残留放射線のリスクは低いだろうが、（人体に影響する）可能性はあると思う。染色体異常を調べる方法もあるが、高線量でないと詳細なデータは得られない。評価は難しく、現段階で調べる計画はない。
―老朽化した研究所の移転も含め、放影研の将来をどう考えますか。
日米政府間の同意や話し合いが必要で、その結果を待っている。研究所の将来構想の素案はできている。向こう数十年間にわたって現在の調査を続け、（その後は）放射線情報センターのような役割・機能を果たせばいいのではないか。
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