原子力開発は、独立直後の四〇年代後半から、もっぱら平和利用を目的に始まった。一方で核兵器は保有しないが、技術は保持し、万一の場合の選択肢は残しておくという「オープン・オプション政策」を取ってきた。

　しかし、六二年の中国との戦争に敗れ、六四年に中国が核実験に成功すると、科学者の間から核兵器開発を求める声が高まった。

　その一方で国際社会の表舞台では、「建国の父」であるネール首相の下、非同盟諸国のリーダーとして核実験禁止や核兵器廃絶を訴えてきた。

　七〇年に発効した核拡散防止条約（ＮＰＴ）に対しては、六七年一月以前に実験した国のみを保有国と認める差別的な条約として反発。今も加盟していない。

　七四年に初の核実験を実施したが、その時は「平和目的」であり、核兵器を製造する意図はないと説明した。だが、九八年の一連の核実験成功で、インドは世界に「事実上の核保有国」であることを示した。

　核実験後、政府は「核戦争での使用が前提ではなく、抑止により戦争回避を目指したもの」との公式見解を発表。翌九九年に公表した核ドクトリンでも「先制攻撃不使用」をうたっている。九八年以来核実験は中止しているものの、運搬手段としてのミサイル開発を含め、核開発は続けられている。

　一方、原子力発電所は現在十四基稼働しており、八基が建設中である。