広島市は全国の地方紙記者らを被爆地に招き、原爆被害の実情や核兵器廃絶への取り組みを広く報道してもらう国内ジャーナリスト研修「ヒロシマ講座」の今年の受講者八人を決めた。

　八人は二十五―三十四歳の若手、中堅記者。二十八日から八月七日まで、被爆者の体験証言に耳を傾けたり、社会学や医学の専門家らから講義を受けたりする。八月六日には市の平和記念式典を取材する。

　講座は、秋葉忠利市長が米国在住時代に提唱した海外ジャーナリストを被爆地に招く「アキバ・プロジェクト」の国内版。二〇〇二年から始め、これで六回目となる。（森田裕美）

　八人は次の通り。（敬称略）

　愛媛新聞・高橋正剛▽神奈川新聞・大槻和久▽熊本日日新聞・魚住有佳▽市民タイムス・土屋智彦▽中日新聞・安田功▽新潟日報・佐藤茜▽西日本新聞・東憲昭▽琉球新報・内間健友