広島平和文化センターは、今年秋から全米百一都市で開く原爆展に合わせ、核兵器廃絶を訴える意見広告を現地の大学新聞や地方紙に掲載する。一日から広島市内で、掲載費用の募金を呼び掛ける。

　意見広告は原爆展の開催をＰＲするとともに、核兵器廃絶への世論を核保有国で喚起するのが目的。米国各地の多くの大学で発行されているタブロイド判の大学新聞に一ページ広告を掲載する―との想定で計六百万円の募金を目標としている。

　中区の原爆資料館や国立広島原爆死没者追悼平和祈念館、市役所のほか、各区役所などに募金箱を置く。銀行振り込みや原爆資料館への郵送、持参も受け付ける。協力した人の名前は希望に応じ、意見広告に載せる。

　原爆展は今年秋以降、全米五十州の各二都市と首都ワシントンで順次開く計画。現地と調整を進めている原爆資料館の谷川晃副館長（啓発担当）は「米国の若い世代に来場してもらい、核問題への関心を高めたい」と支援を呼び掛けている。Ｔｅｌ０８２（２４２）７８２８。（森田裕美）