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　広島市が中区の中央公園広場で進めているサッカースタジアム建設計画で、スタジアムの設計と建設を担う事業者に３１日、大成建設中国支店（中区）など８者でつくる共同企業体（ＪＶ）が事実上、決まった。市の有識者審議会が四つのアイデアを審査し、このＪＶの提案が最高点として、松井一実市長に答申した。市は今後、このＪＶと優先的に交渉を進める。（新山創）

　ＪＶが示したスタジアムのイメージによると、四隅を大きく空けた開放的なデザインとなる。観客が陣取るスタンドと選手がプレーするフィールドを近くして臨場感を高める。場内を一周するコンコースを設け、買い物をしながらどこでも観戦できるようにする。

　試合のない日にも多くの人が訪れるよう、スタジアムには２本の自由通路を整え、市民の散策路としてもらう。東側の広場エリアとの間をアクセスゾーンとし、イベントを催せる「スパイラル広場」やミュージアムなどの多機能施設をつくる。広場エリアには、既存の植栽を生かした「平和の森」などを整備する。

　建設地の中央公園広場は、平和記念公園を設計した故丹下健三氏が原爆資料館、原爆慰霊碑、原爆ドームを配した南北軸の延長にあり、提案では「平和であることを喜ぶ場にしたい」としている。

　ＪＶにはほかに、フジタ広島支店、東畑建築事務所広島支所、シーケィ・テック（以上中区）、広成建設、復建調査設計広島支社、あい設計（以上東区）、環境デザイン研究所（東京）が加わる。環境デザイン研究所は、マツダスタジアム（南区）を設計した建築家が会長を務めている。

　建築や環境を専門とする審議会の委員７人の採点の平均で、このＪＶは１００点満点中８７・２７８点を獲得し、次点を７・９５８点上回った。審議会会長で早稲田大の古谷誠章教授（建築設計）は「街中心部に緑地とスタジアムが共存する場は世界でも珍しい。サッカーはもちろん、都市の楽しさを感じる場になってほしい」と願った。

　スタジアムは２０２４年の完成を目指し、総事業費は２７１億円。約３万人を収容し、ＪＶは広場エリアを含めた年間の利用者を２７０万～３１０万人と見込んでいる。市は今年４月から価格交渉に入り、５月に仮契約を結ぶ予定でいる。

（２０２１年４月１日朝刊掲載）