連載・特集

■記者　石川昌義


　親の被爆は子の健康に影響するのか、しないのか―。被爆２世１万人以上の健康診断を踏まえ、放射線影響研究所（放影研、広島市南区）が２月２８日に発表した最新の調査結果は「統計学的な有意差（明確な差）はない」だった。だがそれは、遺伝的影響を完全に解明したわけではない。そして断定できない以上、２世の不安は消えない。放影研６０年の調査の歩みと限界を振り返りながら、被爆２世の今を追う。

　「遺伝的な影響の有無を言い切るのは、至難の業」。波静かな広島湾を望む広島市佐伯区の自宅マンションで、放影研の元遺伝学部長阿波章夫さん（７４）が淡々と語る。数日後、放影研が発表した被爆２世の調査結果は、その予想通りだった。

　２世が生活習慣病を患う可能性（発症リスク）について、非被爆者の子との有意差は現段階ではない―。放影研の前身である原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）が新生児の出産異常の調査を広島、長崎で始めた１９４８年以来、繰り返された２世対象の調査結果は、今回も大筋で変わらなかった。「現段階では」と留保する点でも共通する。

　４０年前、北海道大で染色体の研究を続けていた阿波さんはＡＢＣＣに着任した。すぐ耳にしたのは、被爆を乗り越え、わが子を授かった親たちの悲痛な訴えだった。

　調査対象者に近況を尋ねる電話相談。受話器越しの声は「子どもの健康不安」に震えていた。風邪をひきやすい、しょっちゅう鼻血を出す…。子どものわずかな体調変化にも「私が被爆したせいかもしれない」と憂い悩む親に、阿波さんは染色体検査を勧めた。「異常なしの報告書を見せると、どの親の表情も明るくなった」と振り返る。

　しかし、個々のケースは診断できても、すべての被爆２世の遺伝的影響を否定することはできない。放射線が遺伝子や発病メカニズムにどう影響するか、現代医学でも詳細は解明できていない。

　科学の限界を思い知る一方、社会的な反響の大きさを思うと「影響が見つからなくてよかった」とも阿波さんは言う。その苦悩は現在の放影研にも引き継がれている。

　放影研が最新の被爆２世調査結果を発表した２月２８日。「影響はない、ということですか」と繰り返し尋ねる報道陣に、大久保利晃理事長は「違います。『現段階では』を外さないでほしい」と念を押した。会見後にはこうつぶやいた。「影響がないと断言するのがどれほど難しいか」

　放影研が把握している２世は約７万７千人。うち希望した１万１９５１人を対象に、今回の調査では初めて健康診断をした。その臨床データを解析しても、各人各様の生活習慣などにも影響され、動物実験では確認できる遺伝的影響を、あるとも言えず、ないとも言えない。

　そんな「人知の壁」に阿波さんも、もどかしさをこぼす。「だからといって、原爆投下という実験を２度と繰り返すわけには、絶対にいかない」

　放影研には今、２世１万１６０９人の血液が低温保存されている。「何としても解明を」との２世の強い意志がこもるのだろう。健診対象者の９７％が、将来のためにと保存を承諾した。

　「調査はさらに続けなければならない。やめるとすれば、原爆の当事者である米国と日本の責任放棄だし、人類の恥ですよ」。今も在野で研究を続ける阿波さんは、日米共同運営の古巣に、そうメッセージを送る。

（２００７年３月２１日朝刊掲載）