『ピカの村』 川内に生きて 悲しみに耐え 女性強く 夫たちは義勇隊で被爆死 心寄せ合い重労働
13年7月8日
農村から住宅地に姿を変えた広島県川内村（現広島市安佐南区川内地区）。原爆に夫を奪われた「あの日」から、残された女性たちは苦難の人生を歩んできた。原爆の犠牲者である彼女たちの声に、いま一度耳を傾ける。（田中美千子、石井雄一）
市中心部から北に約１０キロ。広島菜の産地として知られる川内地区はその名の通り、太田川と古川にはさまれている。肥えた土に恵まれ、戦前から畑作が盛んだった。戦中は広島、呉の陸海軍に野菜を出荷。軍都の「食料庫」の役割を担った。
川内地区の総面積は１７４ヘクタール。１９７０年に１０１ヘクタールを占めた農地は、宅地化で急速に減り、現在は２３ヘクタールに。１１８万都市のベッドタウンに様変わりした。５月末現在で５４３７世帯、１万４１５４人が暮らす。
その川内の土に「戦争の悲惨さが詰まっている」と、民俗学研究家の神田三亀男さん（９０）＝広島県府中町＝は言う。８０年から１年半にわたり川内地区を歩き、原爆で夫を奪われた女性１９人の証言集「原爆に夫を奪われて」（８２年、岩波新書）を編んだ。
神田さんは戦後、県庁に勤め、５０年代から県内の農村指導に当たった。川内地区にも指導に入った。男手がない中、女性たちが懸命に畑を守る姿に心打たれた。「原爆は女の生き方を変えた。戦争の生き証人の言葉を残したかった」。女性たちは苦難の人生を口々に語った。
川内村の運命を決めたのは４５年７月、川内村国民義勇隊が受けた出動命令だった。市街地での建物疎開と、八千代町（現安芸高田市）での飛行場造り。村は当時、温井（現川内２、５、６丁目）、中調子（同１、３、４丁目）の２地区があり、義勇隊は地区ごとに二手に分かれることに決めた。８月６日の建物疎開は温井側が担った。
出動先は、今の平和記念公園南側の中島新町（現中区中島町）。爆心直下のすぐ近く。疎開作業に従事した人は全滅した。川内村が５２年に作成した「義勇隊連名簿」によると、犠牲者数は１８３人。２００人を超えたとの説もある。
当時の村の人口は約５５０世帯、約２３００人。村民の１割が犠牲になった。男女はほぼ半数ずつ、男性は４０、５０代が８割を占めた。
一家の働き手を失った妻や子どもが多数残された。あきらめきれない妻たちは、１０キロ以上ある市街地への道のりを何度も往復し、遺体の山に夫を捜した。亡きがらが見つからなかった人も少なくない。
待っていたのは苦難の日々。悲しみに暮れる間もなかった。女性たちは体にむち打ち、亡夫の野良着を着て残された畑へ出た。生きるため、子どもを養うために。
暗いうちから起き出し、大八車などに野菜を積んで市内へ通った。おけを担いで民家を回り、野菜と交換で下肥を集めた。
復興事業などの日雇い労働にも出た。国の援助は５３年に年３千円の弔慰金が出るようになるまで皆無だった。
それでも心を寄せ合って生きた。４９年、互助組織「白梅会」をつくった。洋裁教室を開いたり、潮干狩りに誘い合ったりして互いを励ました。月命日の６日には毎月、地元の浄行寺で追悼法要を営み、共に涙をこぼした。
神田さんに証言した女性１９人のうち、存命なのは野村マサ子さん（９２）ただ一人。「今の川内をつくったのは、あのおばあさんたち」と神田さんは力を込める。決して忘れてならない歴史が、そこにある。
＜川内地区と原爆で夫を亡くした女性を取り巻く動き＞
１８８９年 ４月 温井、中調子の２村合併で川内村に
１９４５年 ３月 国民義勇隊の編成を閣議決定
５月 広島県が市町村に義勇隊結成を指示
７月 川内村の義勇隊に県が広島市中心部での建物疎開作業を命令
８月 米国が広島市に原爆を投下
９月 浄行寺で月命日の追悼法要始まる▽川内村合同慰霊祭
４７年 ５月 日本国憲法施行
４９年 ２月 戦争で夫を失った川内村の女性の互助組織「白梅会」が発足
９月 広島市連合未亡人会（現広島市母子寡婦福祉連合会）結成
５２年 ４月 戦傷病者戦没者遺族等援護法施行。義勇隊の遺族も弔慰金支給の対象に
５３年 ２月 白梅会が川内小敷地に「川内村戦没者戦災死者供養塔」を建設
５５年 ７月 川内、緑井、八木の３村が合併して佐東町に
５８年 ５月 戦傷病者戦没者遺族等援護法改正。義勇隊遺族も遺族給与金の対象に
６３年 ４月 戦没者等の妻に対する特別給付金支給法施行。義勇隊の遺族の妻も特別給付金の支給対象に
６４年 ８月 平和記念公園に「義勇隊の碑」完成
７３年 ３月 佐東町が広島市に編入合併される
８０年 ４月 広島市が政令指定都市移行。区設置で川内地区は安佐南区に
８２年 ２月 神田三亀男著「原爆に夫を奪われて」出版
８８年 ２月 川内地区に山陽自動車道広島インターチェンジ（ＩＣ）開所
９９年１０月 川内地区一帯の古川土地区画整理事業が完成
２０１０年１０月 国勢調査で川内地区の人口は１万３８４７人。２３７５人だった４４年２月の約６倍に
国民義勇隊
第２次大戦末期の１９４５年、本土決戦に備え、国が地域や会社ごとに編成させた組織。対象は１２～６５歳の男性と、１２～４５歳の女性。建物疎開や警防活動などに従事した。原爆資料館（広島市中区）の推計では原爆投下当日、広島市内には大竹市など周辺からも含めて１万１６３３人の義勇隊が動員され、うち４６３２人が被爆死したとみられる。
国民義勇隊の遺族への援護制度
１９５２年の戦傷病者戦没者遺族等援護法施行で、国民義勇隊の遺族が援護対象に。５３年から１０年間、国は弔慰金として毎年３千円を支給した。５８年の同法改正で義勇隊は準軍属と位置づけられ、遺族給与金が支払われるようになった。年２万５５００円で軍人、軍属の遺族の半額。６３年、５年間の支給期間制限が撤廃された。７４年から軍人、軍属の遺族と同じ金額になり、物価上昇に合わせて段階的に増額された。現在は年１９６万６８００円。これに６３年から年２０万円の「戦没者等の妻に対する特別給付金」が上乗せされている。
（２０１３年７月７日朝刊掲載）
『ピカの村』 川内に生きて 第１部 「あの日」から ＜１＞ 最後の一人
市中心部から北に約１０キロ。広島菜の産地として知られる川内地区はその名の通り、太田川と古川にはさまれている。肥えた土に恵まれ、戦前から畑作が盛んだった。戦中は広島、呉の陸海軍に野菜を出荷。軍都の「食料庫」の役割を担った。
川内地区の総面積は１７４ヘクタール。１９７０年に１０１ヘクタールを占めた農地は、宅地化で急速に減り、現在は２３ヘクタールに。１１８万都市のベッドタウンに様変わりした。５月末現在で５４３７世帯、１万４１５４人が暮らす。
その川内の土に「戦争の悲惨さが詰まっている」と、民俗学研究家の神田三亀男さん（９０）＝広島県府中町＝は言う。８０年から１年半にわたり川内地区を歩き、原爆で夫を奪われた女性１９人の証言集「原爆に夫を奪われて」（８２年、岩波新書）を編んだ。
神田さんは戦後、県庁に勤め、５０年代から県内の農村指導に当たった。川内地区にも指導に入った。男手がない中、女性たちが懸命に畑を守る姿に心打たれた。「原爆は女の生き方を変えた。戦争の生き証人の言葉を残したかった」。女性たちは苦難の人生を口々に語った。
川内村の運命を決めたのは４５年７月、川内村国民義勇隊が受けた出動命令だった。市街地での建物疎開と、八千代町（現安芸高田市）での飛行場造り。村は当時、温井（現川内２、５、６丁目）、中調子（同１、３、４丁目）の２地区があり、義勇隊は地区ごとに二手に分かれることに決めた。８月６日の建物疎開は温井側が担った。
出動先は、今の平和記念公園南側の中島新町（現中区中島町）。爆心直下のすぐ近く。疎開作業に従事した人は全滅した。川内村が５２年に作成した「義勇隊連名簿」によると、犠牲者数は１８３人。２００人を超えたとの説もある。
当時の村の人口は約５５０世帯、約２３００人。村民の１割が犠牲になった。男女はほぼ半数ずつ、男性は４０、５０代が８割を占めた。
一家の働き手を失った妻や子どもが多数残された。あきらめきれない妻たちは、１０キロ以上ある市街地への道のりを何度も往復し、遺体の山に夫を捜した。亡きがらが見つからなかった人も少なくない。
待っていたのは苦難の日々。悲しみに暮れる間もなかった。女性たちは体にむち打ち、亡夫の野良着を着て残された畑へ出た。生きるため、子どもを養うために。
暗いうちから起き出し、大八車などに野菜を積んで市内へ通った。おけを担いで民家を回り、野菜と交換で下肥を集めた。
復興事業などの日雇い労働にも出た。国の援助は５３年に年３千円の弔慰金が出るようになるまで皆無だった。
それでも心を寄せ合って生きた。４９年、互助組織「白梅会」をつくった。洋裁教室を開いたり、潮干狩りに誘い合ったりして互いを励ました。月命日の６日には毎月、地元の浄行寺で追悼法要を営み、共に涙をこぼした。
神田さんに証言した女性１９人のうち、存命なのは野村マサ子さん（９２）ただ一人。「今の川内をつくったのは、あのおばあさんたち」と神田さんは力を込める。決して忘れてならない歴史が、そこにある。
＜川内地区と原爆で夫を亡くした女性を取り巻く動き＞
１８８９年 ４月 温井、中調子の２村合併で川内村に
１９４５年 ３月 国民義勇隊の編成を閣議決定
５月 広島県が市町村に義勇隊結成を指示
７月 川内村の義勇隊に県が広島市中心部での建物疎開作業を命令
８月 米国が広島市に原爆を投下
９月 浄行寺で月命日の追悼法要始まる▽川内村合同慰霊祭
４７年 ５月 日本国憲法施行
４９年 ２月 戦争で夫を失った川内村の女性の互助組織「白梅会」が発足
９月 広島市連合未亡人会（現広島市母子寡婦福祉連合会）結成
５２年 ４月 戦傷病者戦没者遺族等援護法施行。義勇隊の遺族も弔慰金支給の対象に
５３年 ２月 白梅会が川内小敷地に「川内村戦没者戦災死者供養塔」を建設
５５年 ７月 川内、緑井、八木の３村が合併して佐東町に
５８年 ５月 戦傷病者戦没者遺族等援護法改正。義勇隊遺族も遺族給与金の対象に
６３年 ４月 戦没者等の妻に対する特別給付金支給法施行。義勇隊の遺族の妻も特別給付金の支給対象に
６４年 ８月 平和記念公園に「義勇隊の碑」完成
７３年 ３月 佐東町が広島市に編入合併される
８０年 ４月 広島市が政令指定都市移行。区設置で川内地区は安佐南区に
８２年 ２月 神田三亀男著「原爆に夫を奪われて」出版
８８年 ２月 川内地区に山陽自動車道広島インターチェンジ（ＩＣ）開所
９９年１０月 川内地区一帯の古川土地区画整理事業が完成
２０１０年１０月 国勢調査で川内地区の人口は１万３８４７人。２３７５人だった４４年２月の約６倍に
国民義勇隊
第２次大戦末期の１９４５年、本土決戦に備え、国が地域や会社ごとに編成させた組織。対象は１２～６５歳の男性と、１２～４５歳の女性。建物疎開や警防活動などに従事した。原爆資料館（広島市中区）の推計では原爆投下当日、広島市内には大竹市など周辺からも含めて１万１６３３人の義勇隊が動員され、うち４６３２人が被爆死したとみられる。
国民義勇隊の遺族への援護制度
１９５２年の戦傷病者戦没者遺族等援護法施行で、国民義勇隊の遺族が援護対象に。５３年から１０年間、国は弔慰金として毎年３千円を支給した。５８年の同法改正で義勇隊は準軍属と位置づけられ、遺族給与金が支払われるようになった。年２万５５００円で軍人、軍属の遺族の半額。６３年、５年間の支給期間制限が撤廃された。７４年から軍人、軍属の遺族と同じ金額になり、物価上昇に合わせて段階的に増額された。現在は年１９６万６８００円。これに６３年から年２０万円の「戦没者等の妻に対する特別給付金」が上乗せされている。
（２０１３年７月７日朝刊掲載）
『ピカの村』 川内に生きて 第１部 「あの日」から ＜１＞ 最後の一人
