連載・特集

■記者　森田裕美


　米国が１９４７年、被爆地に設けた原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）に対し、「研究対象にされた」と反発や嫌悪感を抱く被爆者や遺族は今も少なくない。原爆を投下した米国が、放射線影響研究所（放影研、広島市南区）の前身であるＡＢＣＣを置いた思惑は何だったのか。被爆地で何を調べたのか―。米国取材で入手した資料と、被爆者や家族、関係者の証言などから、実像の一端に迫る。

　広島市西区の医師玉垣秀也さん（８４）は柔和に笑い、Ａ４判の紙の束を取り出した。「この年になると、働き盛りの記録を残しておこうと思うようになってねえ」

　働き盛りとは、放影研の前身であるＡＢＣＣに勤めた４９年からの１６年間を指す。遺伝部や臨床部で医師として働いた。ＡＢＣＣに対する被爆者の反発が強かったころ。

　玉垣さんが「返す返すも残念」としたためた部分がある。原爆の残留放射線の影響調査が打ち切られた時のことだ。

　５０年代前半。玉垣さんらは、原爆投下後間もなく入市した人や被爆者の救護に当たった人で、残留放射線の影響が疑われる４２例を聞き取り調査した。それぞれの行動記録を地図に落とし、診察や血液検査をした。嘔吐（おうと）や脱毛、歯茎の出血など明らかに急性症状と見られる例があった。報告書にまとめた。

　ところが研究は、この「予備調査」だけで終わった。ＡＢＣＣを管轄する米原子力委員会（ＡＥＣ）の科学者が反対したためだった。「赤痢や腸チフスなどの伝染病でも同じような症状は出る。米国の科学の『常識』では考えられない」が理由だと聞かされた。

　玉垣さんは反論する。「救護で入市した人に、栄養状態の悪さや伝染病は考えにくい。残留放射能を否定することはできないと今も思う」

　自身も原爆で家族を奪われた。実家は爆心地から１・３キロの広島市天満町（現西区）にあった。医大の疎開先だった山形県鶴岡市で「新型爆弾で広島全滅」と知った。気力を失い、古里に戻ったのは三週間後。母は亡くなっていた。近距離被爆の妹は瀕死（ひんし）の状態だった。実家近くで診療所を開いていた父も建物の下敷きになって骨折し、急性症状に悩まされながら被爆者の診療に追われていた。

　職を得たＡＢＣＣで、被爆者の反発を味わうこともあった。診療を拒否する人を説得に赴くと、原爆への恨みを聞かされた。採血する時には「まだ採るんか」と責められた。「気持ちが分かるだけに、怒鳴られると言い返せなかった」

　その分、後輩の医師らには「病院の患者とは違う。協力していただいていることを忘れずに」と口を酸っぱくした。ＡＢＣＣが「治療しない」研究所と言われたことにも反論する。「三室に十二床があり、白血病や肺炎、痛風などの治療をしていた」と振り返る。

　「被爆者が自分の病気を原爆のせいだと思うのは当然でしょうね」と玉垣さん。ただ「医師としての直感と、統計学で導き出す研究結果とは違う」とも。残留放射線の影響調査も途中で打ち切られただけに、サンプルは少なく、結論を出すのは難しい。

　「働き盛り」は一人の科学者として、日米のはざまに揺れた時代でもあった。

（２００７年６月６日朝刊掲載）