連載・特集

■記者森田裕美


　足を踏み入れた米国式建物で、半世紀前の記憶がよみがえった。在ブラジル原爆被爆者協会会長の森田隆さん（８３）は、古里の広島に一時帰郷中の３月中旬、放射線影響研究所（放影研、広島市南区）を訪れた。

　前身の原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）が行った被爆者検査について聞くためだった。ブラジルには今も、被爆者健康手帳を取得できていない仲間がいる。ＡＢＣＣで検査を受けていれば、それが被爆者の証しとなるのではないか―。

　放影研によると、ＡＢＣＣ時代の１９５８年から被爆者を対象に継続してきた「成人健康調査」は、その健診結果を本人に報告している。

　森田さんもＡＢＣＣの検査を受けた。５３年のこと。結果を聞いた記憶はない。覚えているのは不快感だけという。

　爆心地から１・３キロ。憲兵として防空壕（ごう）の仕上げ作業中に被爆し、背中に大やけどを負った。３日後に動けなくなり、翌年には白血球が急増したという。妻綾子さん（８２）と結婚し、時計修理業を営み、暮らしが落ち着き始めたとき、ＡＢＣＣの車が迎えにやって来た。

　「家族４人が半強制的に乗せられた。私は裸にされて調べられた。二度と行かんと思ったよ」。やがて一家は、戦後を生き抜く場をブラジルの新天地に求めた。

　それから５４年ぶりの放影研。かまぼこ形の屋根は当時と変わらない。職員は「現在の姿を見てほしい」と丁寧に語りかけてきた。古い検査記録も残っていると聞いた森田さんは、その場でまず、自分の記録の閲覧を申し込んだ。

　一週間ほどして封書が届いた。５３年１０月３日付の「受診歴記録」。英文で尿や腎機能、血液、エックス線検査などの結果が記してあった。日本人医師の報告書も添付されていた。

　「印象が変わりました」と森田さん。放影研の親切な対応に驚いた。同時に、その親切さの意味を考えると複雑な心境にもなるという。ＡＢＣＣは原爆を投下した米国が設置した調査研究機関。引き継いだ放影研は日米共同運営へと変わったものの、調査研究の結果はやはり米国へ伝えられる。被爆者を大切に扱う意味は何だろうか―。

　発足当初の強引な調査が批判されるＡＢＣＣは一方で、被爆者の動向に気を使った。米学士院（ワシントン）に眠る関連文書からも、米国の思惑が透けて見える。

　「原爆一号」吉川清氏に関する内部メモは、広島での被爆者組織結成への「期待」を寄せる。一方、在日米大使館職員がＡＢＣＣのダーリング所長にあて、韓国の被爆者組織の動向を知らせる６８年５月１３日付の書簡からは「警戒感」がうかがえる。「韓国原爆被害者協会は援護を求め、すでに韓国や日本政府には接触している。間もなく米国へも求めてくるだろう」

　森田さんがつぶやく。「被爆者を意識してくれるなら、今度はそのデータをもっと、被爆者援護のために生かしてほしいです」

（２００７年６月９日朝刊掲載）