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被爆70年 体験継承の重み 広島でシンポ 核廃絶への展望示す

 国際シンポジウム「被爆70年―核兵器廃絶と被爆体験の継承を考える」が20日、広島市中区の広島国際会議場で開かれた。広島市立大と長崎大核兵器廃絶研究センター、中国新聞社の主催。核廃絶の可能性や課題について議論し、被爆体験継承の重要性をあらためて確認した。

 約250人を前に、日本軍縮学会初代会長の黒沢満・大阪女学院大大学院教授が基調講演。今春開かれた5年に1度の核拡散防止条約(NPT)再検討会議について、最終文書は採択されなかったが、核兵器の非人道性など核軍縮に関しては合意があったことを紹介。「失敗との評価があるが、決して悲観していない。核廃絶への道が示されている」と述べた。

 広島市出身の被爆2世で米国に住む臨床心理医の美甘章子氏は、被爆者の心的外傷後ストレス障害(PTSD)の研究がほとんどなく、進める必要性を指摘。「憎悪を抱え続けていては救われない。相手への共感や思いやりなどが『許す心』につながる」と説明した。

 再検討会議を取材した中国新聞社報道部の田中美千子記者や、核兵器廃絶国際キャンペーン(ICAN)の川崎哲・国際運営委員らは今後、核兵器を禁止する法的枠組みをつくる上で「米国の『核の傘』に依存する被爆国の対応が問われている」と強調した。

 被爆地からは、中国新聞ジュニアライターや、長崎大の学生らが体験継承の活動などについて報告した。

 パネル討議では、黒沢氏、美甘氏、川崎氏ら5人が、核兵器の非人道性を土台に進むべき道について話し合った。(二井理江)

(2015年7月21日朝刊掲載)
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