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　被爆地広島で放射線や平和について学ぶ合宿セミナーに参加している国内外の医学系学生が２４日、広島市中区の原爆資料館会議室で「被曝（ひばく）の健康影響の伝え方」をテーマに意見発表した。

　インドネシアとフィンランドの学生５人を含む計２５人が３班に分かれて論議。福島第１原発事故を踏まえ、子ども、妊婦、原発作業員のためにできることを考えた。妊婦に対しては、ストレス軽減のために、専門家の話を聞く場を継続的に設ける▽生活を記録する手帳の作製―などを提案。原発作業員への偏見をなくす取り組みの必要性も指摘した。

　発表の前に福島県立医科大の長谷川有史助教が、福島原発事故の影響などを話した。

　インドネシアから参加したハニイ・ダイヤン・プスピタサリさん（１９）は「被曝した人が差別を受けないためにも政府の正しい情報提供が必要だと感じた」と話していた。

　セミナーは国際医学生連盟日本が主催。一行は２１日から広島市に滞在し、放射線影響研究所（南区）などを見学した。（衣川圭）

（２０１１年８月２５日朝刊掲載）