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　広島原爆の入市被爆者のうち８月８日までに広島市内に入った人は、それ以降に入った人に比べ、固形がんによる死亡危険度（リスク）が、男性で１３％程度、女性では８％程度高いことが、広島大原爆放射線医科学研究所（原医研）の大滝慈教授らの研究で分かった。残留放射線や放射性降下物など間接被曝（ひばく）による人体への影響が、原爆投下直後の方が強かったため、と分析している。

　研究グループは、原医研のデータベースに登録され、１９７０年１月１日に生存していた入市被爆者４万７１４４人（男性２万７０６２人、女性２万８２人）を２００９年末まで追跡調査。原爆投下後６日目の８月１１日から２０日までに入市被爆した人の死亡危険度を１として、死因別に相対危険度を計算した。

　統計的な最適化処理をした結果、胃がんや肝臓がんなど、白血病を含まない固形がんでは、男性の場合、投下後３日以内に入市した人のリスクは、それ以降の人に比べ約１３％高かった。女性では約８％高かった。

　中心となって解析した大谷敬子助教は「間接被曝の影響は、今までは無視できるレベルと考えられていたが、予想以上に大きいのではないか」と指摘。「直爆の被爆者についても、間接被曝の影響をあらためて評価すべきだ」と強調している。（宮崎智三）

入市被爆者
　被爆者援護法の規定では、原爆投下後１５日目（広島の場合は１９４５年８月２０日）までに、爆心地からおおむね２キロ以内に入った人をさす。広島県と広島市が被爆者健康手帳を発行した９万５５８６人（今年３月末現在）のうち、入市被爆者は２万７６６５人（２８・９％）。

（２０１２年９月１７日朝刊掲載）