厚い世代の壁 記憶どう共有
原爆投下という人類未曾有の惨状を体験した被爆地広島で、次世代への体験継承がうまくできていないと感じる被爆者と若者は、ともに三割を超すことが二十二日、中国新聞社が実施した被爆六十年のアンケートで分かった。原爆投下を容認する考えが若者の２５％強を占めるなど、被爆者との意識のギャップも浮かび上がった。被爆者の高齢化が一段と進む中で、体験継承や核兵器廃絶に向け、世代を超えた意識の共有と行動が急がれる。
■投下容認２５％ 中・高・大学生
アンケートは六月下旬〜七月上旬に実施した。被爆者は、広島、福山、呉市や周辺の千三百人を対象とし、半数を超える六百八十四人から回答を得た。若者は、広島市内の中、高、大学の生徒と学生合わせて六百六人からの回答を集計した。
次世代への被爆体験継承が「できている」と答えたのは、被爆者が２・６％、若者は６・８％にとどまった。「ある程度できている」を含めても被爆者は４５・４％と半数に届かず、若者は５５・８％と１０ポイント強上回った。
逆に「できていない」は被爆者が５・０％、若者が６・６％で、「あまりできていない」を合わせると被爆者は３９・１％と四割に迫り、若者も３２・０％に上った。
継承が進まない理由（自由記述）では、「六十年も昔のこと。被爆者が身近にいないので、ひとごととしか思えない」（高校一年女子）「日常に根ざして考えられない」（大学一年女子）など、受け止める側の意識や関心の低さが表れた。被爆者には「悲惨な体験を振り返りたくない」との声も少なくない。
原爆投下の是非は、「戦争中でやむを得なかった」などと容認・受忍する回答が若者で２５・３％となり、被爆者の１８・９％を６ポイント強上回った。「許せない」は若者が１３・９％で、被爆者の２３・２％を１０ポイント近く下回った。
日本の安全保障を米国の核兵器に頼る「核の傘」をめぐっては、被爆者は「必要」と考える人が２３・５％、「必要ない」が２４・６％と意見が分かれた。若者は「必要ない」が５０・２％と半数を超え、「必要」は１７・３％。必要論は被爆者に目立った。
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≪アンケートの方法≫被爆者に対しては２つの広島県被団協の協力を得て広島、福山、呉市と周辺市町の計１３００人にアンケート用紙を配り、記入を依頼した。６８４人から回答を得た。回答率は５２・６％。若者に対しては広島市内の中学、高校、大学の協力を得て、クラス単位など合わせて６０６人から回答を得た。内訳は中学生が１９６人、高校生は２２０人、大学生は１９０人だった。
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(2005.7.23)