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放影研保管の被爆者試料 データベース化 来年から着手

 放射線影響研究所(放影研、広島市南区)は、保管する被爆者の血液や臓器の切片などをデータベース(DB)にまとめる作業に来年から取り掛かる。18日に始まった放影研の評議員会で、大久保利晃理事長が明らかにした。

 前身の原爆傷害調査委員会(ABCC)は1947年の設立から被爆者の試料を集め、血液と尿だけでも約80万点に上る。放影研は各部署がそれぞれ保管している試料を1カ所にまとめ、DB化を進める組織「生物試料センター」を4月に設立した。

 大久保理事長は評議員会の開会あいさつで、将来構想に挙げていたセンターが具体化した成果を強調。「来年の本格稼働を目指し準備を進めている」と述べた。放影研が認める研究者にDBを公開する予定でいる。

 評議員会には、日米の評議員8人と両政府の関係者たち計23人が出席。米エネルギー省のグレン・ポドンスキー保健安全保障局長は「若い放射線研究者の育成が必要」とし、各国の学生が参加できるインターンシップ制度の創設を提案した。本年度の事業計画などを話し合う評議員会は非公開で19日まで。(新山京子)

(2013年6月19日朝刊掲載)

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