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■記者　東海右佐衛門直柄

　チェルノブイリ原発事故の被害者への医療支援の在り方を考える講演会が２４日、広島市中区の市まちづくり市民交流プラザであった。広島で研修中のベラルーシの医師が、現地での人材育成の必要性を訴えた。

　放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）の招きで研修中のエレーナ・スレズニク医師が講演。２００１年以降、出身地のブレスト州で甲状腺がん患者が今も増えている現状を報告した。「原発事故から２０年以上たっても影響は大きい。関心を持ってほしい」と訴えた。

　広島の医師や市民団体の協力で始めた移動検診システムが成果を挙げていると強調し、「今後は臨床検査などを担う人材育成が重要」と述べた。

　講演会はチェルノブイリ支援広島医療協議会（山田英雄代表）などの主催。市民ら２５人が参加した。広島甲状腺クリニック（南区）の武市宣雄院長も、これまで現地で続ける医療支援について報告した。

（２００９年５月２５日朝刊掲載）

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