社説・コラム

■ヒロシマ平和メディアセンター　桑島美帆

　戦時下にいるような錯覚を感じた。今春、広島市中区の舟入高で、前身の市立第一高等女学校（市女）の資料を閲覧した時のことだ。太平洋戦争中、軍や県から発令された通達や、学徒勤労日誌のつづりなど、約３０冊が保管されている。

　膨大な一次資料に圧倒された。学校の協力を得て１０回ほど通って接写し、丹念に読み込んだ。軍需工場に動員中、病死した生徒の死亡報告書、工場勤務を休んだ生徒の反省文―。少女たちが戦争に巻き込まれていく光景が、映像のように浮かび上がった。

　７月に本紙連載「市女　学徒動員の記録」を展開し、一部が「ヤフーニュース」に配信されると、全国から１４００件以上のコメントが寄せられた。各地の戦争体験が語られるとともに、「あの戦争の検証を」という声も目立った。

　生徒と教師６７６人が犠牲になった直接の原因は、米軍による大量殺りく兵器の使用だが、背景には日本の軍部はもとより政治、メディア、教育関係者が子どもたちの未来を奪った史実がある。資料は、そのさまを静かに物語っている。

　学校単位で貴重な歴史文書を保管する限界も感じた。取材中「行方不明」だった被爆直後の被災日誌と生徒調査表は後日、校長室で見つかった。戦後７６年間で世代交代が進み、引き継ぎ体制はますます危うい。連載を機に、資料をデジタル化する作業が動き始めた。他の学校や企業にも資料が眠っているかもしれない。救う手だてが急がれる。

（２０２１年１１月５日朝刊掲載）