連載・特集

　広島世界平和ミッション（広島国際文化財団主催）の第三陣は七月、フランス、英国、スペインの欧州三カ国を約四週間かけて巡った。五人のメンバーは被爆体験などを伝えて、核兵器保有国の「核抑止論」に疑問を投げかけ、戦争やテロの被害者とは痛みを分かち合った。最初の訪問国フランスでは、「核翼賛体制」ともいえる核政策の一端に触れ、核兵器廃絶の前に立ちはだかる壁の厚さを知った。一方で、隠されてきた核被害に声を上げ始めた人たちとも出会った。旅を通じ、三色旗が体現する「自由・平等・博愛」のフランスの素顔を見つめる。（文・森田裕美、写真・田中慎二）

　フランスでの活動初日、初秋を思わせるひんやりとした空気に触れながら、メンバーはパリ中心部にある国立国際関係研究所に向かった。一九七九年に設立された国を代表する国際問題の研究機関である。石造りの白い建物。緊張した面持ちで中に入ると、ガラス張りの会議室に通された。

　 保有は続く■

　安全保障担当のドミニク・ダビッド教授（５４）が、トーマス・ゴマルト研究員（３１）を伴って現れた。教授は笑みを浮かべて席に着くと、「政府見解」と称して核保有の理由をこう切り出した。

　「核保有はまったく抑止力のためだ。世界の国々はみな本心では核兵器を持ちたいと思っており、今後、世界から核兵器はなくならないだろう」

　ダビッド教授は、その証拠に米国もロシアもいまだに多くの核弾頭を抱え、インド、パキスタン、イスラエルをはじめ、イラン、北朝鮮など疑惑国も含めて核は拡散していると断言する。

　六〇年二月、アルジェリアのサハラ砂漠で初の原爆実験に成功し、米ソ英に次ぐ四番目の核保有国となったフランス。米英両軍のイラク戦争に頑固なまでに反対した平和的なイメージとは裏腹に独自の核政策はヒロシマの願いとはほど遠い。

　ダビッド教授の話は続いた。「冷戦後、確かにフランスに敵はない。しかし核保有は外交政策の一つだ。わが国の安全保障に欠かせない」

　伝える体験■

　五十九年前、広島・長崎で、多くの命を奪った核兵器が「外交の道具」として語られている―。国際政治の専門家なら、それを「常識」として受け流すだろう。だが、胎内被爆者の石原智子さん（５８）は、耐えきれなくなったように問いかけた。

　「国を維持するのも大事ですが、国民一人ひとりの生命を守る方が大事ではないでしょうか」。そして広島から持参した原爆写真ポスターを取り出した。

　きのこ雲の下にいて、死ぬまでがんで苦しんだ父。原爆投下の翌日、身重で廃虚の街をさまよい、原爆症と闘いながら自分を産み育てた母。両親の体験が、彼女の口をついて出た。

　思わぬ展開に、二人の研究者は渋い顔をしつつも、初めて目にする被爆直後の写真を食い入るように見つめた。しばしの沈黙の後、ダビッド教授が口を開いた。

　「フランスは民主国家だ。国のために人民を犠牲にしていいとは思わない。だから核兵器の使用には反対している」

　黙っていた被爆者の細川浩史さん（７６）が穏やかな口調で尋ねた。「あなたは広島に来たことがありますか」。ダビッド教授はきまずそうに「ノン」と答えた。そして「次の予定が入っているので」と急いでミーティングを締めくくった。

　若手メンバー三人は、首をひねる。「核抑止の論理が理解できない」「本音が見えない」と。

　「簡単に分かり合えるとは思わない。でもヒロシマの実情が少しは伝わったと信じたい」。細川さんは自らに言い聞かせながらも、その表情には今後の交流活動への不安がにじんでいた。

　広島世界平和ミッション第三陣メンバーは次の通り。（敬称略）
　被爆者　細川浩史（７６）＝広島市中区▽胎内被爆者　石原智子（５８）＝同市安佐南区▽英国ブラッドフォード大大学院生　野上由美子（３１）＝同市安佐北区出身▽社会福祉士　山田裕基（２７）＝廿日市市▽筑波大１年　花房加奈（１９）＝広島市中区出身

（２００４年９月１２日朝刊掲載）