被爆者肉声で非人道性訴え 広島のＮＰＯ収録 核禁条約 発効１年に合わせ
22年1月17日
広島市中区のＮＰＯ法人ＡＮＴ―Ｈｉｒｏｓｈｉｍａ（渡部朋子理事長）は１４日、核兵器禁止条約の発効から１周年の２２日に向けて、広島の被爆者７団体によるメッセージをビデオ収録した。節目に合わせ、被爆者の肉声で核兵器の非人道性を世界に訴える。
自宅からオンラインで収録した県被団協の箕牧（みまき）智之理事長（７９）を除く６団体の代表者が、ＡＮＴの事務所に順次集まった。もう一つの県被団協の佐久間邦彦理事長（７７）は「条約は廃絶への第一歩として私たちを勇気づけた。世界の核被害者と連帯する」とカメラの前で強調。韓国原爆被害者対策特別委員会の李鐘根（イ・ジョングン）委員長（９２）は「核保有国が廃絶に関心がないと感じる。被爆の恐ろしさと苦しみを伝えたい」と力を込めた。
映像は２２日に日本被団協や広島、長崎の市民団体でつくる「核兵器廃絶日本ＮＧＯ連絡会」のオンラインイベントで上映。後日、英語の字幕を付けてＡＮＴのホームページなどで公開する。渡部理事長は「批准国を増やすためにも広島の声を世界に届けていきたい」と話した。（湯浅梨奈）
（２０２２年１月１５日朝刊掲載）
自宅からオンラインで収録した県被団協の箕牧（みまき）智之理事長（７９）を除く６団体の代表者が、ＡＮＴの事務所に順次集まった。もう一つの県被団協の佐久間邦彦理事長（７７）は「条約は廃絶への第一歩として私たちを勇気づけた。世界の核被害者と連帯する」とカメラの前で強調。韓国原爆被害者対策特別委員会の李鐘根（イ・ジョングン）委員長（９２）は「核保有国が廃絶に関心がないと感じる。被爆の恐ろしさと苦しみを伝えたい」と力を込めた。
映像は２２日に日本被団協や広島、長崎の市民団体でつくる「核兵器廃絶日本ＮＧＯ連絡会」のオンラインイベントで上映。後日、英語の字幕を付けてＡＮＴのホームページなどで公開する。渡部理事長は「批准国を増やすためにも広島の声を世界に届けていきたい」と話した。（湯浅梨奈）
（２０２２年１月１５日朝刊掲載）
