医学的な観点で核廃絶訴え続ける オンラインで歩みを回顧 ＩＰＰＮＷ日本支部４０周年大会
22年2月7日
核戦争防止国際医師会議（ＩＰＰＮＷ）日本支部は６日、設立４０周年を記念した大会を、広島市東区の県医師会館を拠点にオンラインで開いた。国内外の医師たち約２００人が参加。歩みを振り返り、医学的な観点から核兵器の廃絶を訴え続ける大切さを確認した。
シンポジウムでは、１４歳の時に入市被爆した元広島大学長の原田康夫医師（９０）たち３人が意見交換した。
原爆投下で同級生を亡くした原田医師は「核兵器と地球上の生物は共存できないと、世界で認識しなければならない」と強調。市の被爆体験伝承者の養成事業に参加する広島大医学部３年井上つぐみさん（２１）は「若い世代が被爆者の思いを自分ごととして引き継ぎ、発信することが大切」と応じた。
核兵器廃絶国際キャンペーン（ＩＣＡＮ（アイキャン））の共同創設者でオーストラリアのティルマン・ラフ医師は核兵器禁止条約に言及した。「原爆被害の知見がある日本政府が条約を批准すれば、海外に大きな影響を与える」と述べた。
日本支部は１９８２年２月、広島と長崎の医師会が中心となって設立した。この日は日本赤十字社長崎原爆病院（長崎市）の朝長万左男名誉院長の基調講演もあった。（湯浅梨奈）
（２０２２年２月７日朝刊掲載）
シンポジウムでは、１４歳の時に入市被爆した元広島大学長の原田康夫医師（９０）たち３人が意見交換した。
原爆投下で同級生を亡くした原田医師は「核兵器と地球上の生物は共存できないと、世界で認識しなければならない」と強調。市の被爆体験伝承者の養成事業に参加する広島大医学部３年井上つぐみさん（２１）は「若い世代が被爆者の思いを自分ごととして引き継ぎ、発信することが大切」と応じた。
核兵器廃絶国際キャンペーン（ＩＣＡＮ（アイキャン））の共同創設者でオーストラリアのティルマン・ラフ医師は核兵器禁止条約に言及した。「原爆被害の知見がある日本政府が条約を批准すれば、海外に大きな影響を与える」と述べた。
日本支部は１９８２年２月、広島と長崎の医師会が中心となって設立した。この日は日本赤十字社長崎原爆病院（長崎市）の朝長万左男名誉院長の基調講演もあった。（湯浅梨奈）
（２０２２年２月７日朝刊掲載）
