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■記者　東海右佐衛門直柄

　爆心地から１．５キロ以内で被爆した人は、白血病の前状態とされる骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）の発症率が通常より最大で３．８倍高いことが７日、分かった。近年、高齢の被爆者が白血病を発症する例が報告されており、被爆後数十年を経て発症するメカニズムの解明につながるという。

　朝長万左男・日本赤十字社長崎原爆病院長が同日、広島市中区であった原子爆弾後障害研究会で報告した。朝長氏が勤めていた長崎大医学部原爆後障害医療研究施設と、放射線影響研究所長崎研究所が合同で調査した。１９８５～２００４年に長崎市内の５病院でＭＤＳと診断された６０５人のうちの被爆者１５１人を分析した。

　その結果、爆心地から１．５キロ以内で被爆し、当時２０歳未満だった人のＭＤＳ発症率は、被爆していない人に比べて３．８倍、２０歳以上で被爆した人は１．５倍だった。

　白血病を発症する被爆者はこれまで、放影研の調査などで１０年以内に発症するケースが大半とされてきた。しかし、近年は高齢での発症例も相次ぎ、朝長病院長は「被爆で幹細胞が傷つき、長い期間にわたって白血病を誘発している可能性がある」と指摘した。

　研究会は広島原爆障害対策協議会の主催。５０回目となる今回は約２００人が参加し、３件の特別講演や３３件の研究発表があった。

（２００９年６月８日朝刊掲載）