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　島根県原爆被爆者協議会（原美男会長、７６０人）は５日、１９６３年の結成から５０年間の活動や被爆証言をまとめた記念誌「被爆者は訴え語り続ける」を刊行した。被爆者が高齢化する中、「今が記録を残す最後の機会」と、約２年半かけて編集した。

　Ｂ５判、２５７ページ。会の発足時からの年表、語り部などの伝承活動、被爆者相談活動などの記録を写真を交えてまとめた。動員学徒や召集兵として広島や長崎で被爆した会員４０人の証言も収めた。

　編集のきっかけは、日本被団協（東京）が２００９年に発行した５０年史。本編４８０ページのうち、県協議会の記述はわずか１ページ半だった。原会長（８６）＝松江市＝が「このままでは先人の活動が残らない」と会員に記念誌編集を呼び掛けた。県協議会が１１年６月に編集委員会を設置。元役員の自宅などを訪ね、関連資料や個人の手記を探した。

　島根県内の３月末現在の被爆者の平均年齢は８３・８歳と高齢化が進む。編集中には江津、大田両地区の組織が活動を停止した。原会長は「被爆者が体験を語ることができなくなる日が来る。記録を形に残せて良かった」と語った。

　１１００部印刷。県内図書館などに贈るほか、残部は希望者にカンパ制で提供する。県協議会事務局Ｔｅｌ０８５３（６２）２１０７。（明知隼二）

（２０１３年１１月６日朝刊掲載）