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被爆2世の健康調査再開 本年度中に放影研

■記者 東海右佐衛門直柄

 放射線影響研究所(広島市南区、放影研)は25日の理事会で、本年度中に、被爆2世の健康影響調査を再開することを決めた。2000年~06年に実施した調査の対象者にあらためて協力を依頼し、被爆2世の加齢と生活習慣病の発症リスクを解明する。

 放影研は前回調査で広島、長崎在住の被爆2世と、両親が被爆していない人を対象に、計約1万2千人の健診を実施。高コレステロール血症、糖尿病、高血圧症、心筋梗塞(こうそく)、狭心症、脳卒中の六つの生活習慣病の発症について調べ、2007年2月に「被爆2世と非被爆者の子に統計的な差はなかった」との結論をまとめた。

 ただ、前回は対象者の平均年齢は48.6歳。放影研は、親の被爆が生活習慣病の発症リスクに影響するかどうかを明らかにするには、発症割合が増える50代、60代の時点を継続調査する必要があると判断した。

 再開後は4年ごとに健診を受けてもらい、血液や尿などを調べる。対象とする生活習慣病を増やすことも検討する。

(2009年6月26日朝刊掲載)

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