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　２０１５年の被爆７０年を控え、公益財団法人ヒロシマ平和創造基金（理事長・岡谷義則中国新聞社社長）は１日、「平和サポーター制度」を創設した。国内外の個人や法人から寄付を募り、被爆地広島からの平和発信をさらに拡充する。

　寄付は原則３千円以上。６日から基金事務局（広島市中区）への持参か、銀行からの振り込みで受け付ける。寄せられたお金は全額、基金が取り組む平和・国際交流活動に充てる。被爆地の平和の願いが共有されるよう、広く賛同を呼び掛ける。

　同基金は、２０１２年２月に発足。同年８月６日、内閣府から公益財団法人に認定された。被爆体験継承と平和創造を目的とした活動を助成する「ヒロシマピースグラント」や、芸術を通して核兵器なき世界の実現を訴える「ヒロシマ・アピールズポスター」制作など六つの事業を展開している。いずれも、広島国際文化財団（山本信子理事長）が取り組んできた活動を引き継いだ。

　同基金事務局は「市民の皆さんからご支援をいただき、ヒロシマからの平和発信活動を一層強めていきたい」と話している。ホームページのアドレスｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｈｉｒｏｓｈｉｍａ‐ｐｃｆ．ｏｒ．ｊｐ／

（２０１４年１月１日朝刊掲載）