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　原爆を造ったのは米国で投下されたのは日本。現在の核保有は計９カ国だが南アフリカなども一時は保有を目指して―。核兵器の歴史を一口に言えば、こうだろうか。しかし最近刊行された「原爆の世界史　開発前夜から核兵器の拡散まで」（アンドリュー・ロッター著）は「開発と拡散」が一国単位というだけでなく、より複線的であるさまを俯瞰（ふかん）する。

　その一つは国境をまたいで交流した「科学者コミュニティー」。広島と長崎に投下した原爆を開発した米国の「マンハッタン計画」は英国やハンガリーの物理学者らが決定的な役割を果たした。日本も原爆開発を模索した。「米国が開発した」にとどまらない。著者は広島原爆は「世界の原爆」だと強調する。

　各国が核軍拡にまい進した経過を記す。「一方が新兵器の実験をすると、きまってもう一方が受けるべき挑戦だと解釈する」。ライバルの上に立とうとする歯止めなき競争に、使われる側への思いは希薄だ。インドの核実験時、国内に「われわれは去勢されていないことを証明しなければ」との発言があったという。強大な力への欲求という本質は、どの核保有国も同じ。近年特に注目される「ジェンダー視点」から核抑止を問うことの意義に気付く。

　この本は数々の原爆研究を踏まえた概説書として２００８年に米国で出版され、神戸市外国語大の繁沢敦子准教授らが翻訳した。核兵器禁止条約の実現に向けた動きが加速する前の出版だが、条約の指弾する「非人道性」が開発と拡散の中でいかに軽視されてきたかを知る一助になる。

　広島で１９日に開幕する先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）には核保有国の米国、英国、フランスに加えインドの首脳が参加する。これらの国の来し方と、被爆地での発言に注目したい。ミネルヴァ書房刊、６０５０円。（金崎由美）

（２０２３年５月１６日朝刊掲載）