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　被爆２世のゲノム（全遺伝情報）解析で、放射線影響研究所（放影研、広島市南区）は２３日、研究計画を明らかにした。放射線による遺伝的影響の有無を初めて調べる対象として広島、長崎の被爆者とその子どもたち９０３家族計３３３０人を選定。着手時期は未定だが、調査期間は７年を見込んでいる。

　放影研によると、１９８５年から定期的に提供を受けてきた被爆者と配偶者、子どもの計約１千家族の血液細胞などの試料のうち、被曝（ひばく）線量などの条件に合う家族を選んだ。被爆地別は広島が５２２家族、長崎は３８１家族。放射線量の違いによる遺伝子の変異の状態などを比較するという。

　この日、被爆者や２世、専門家でつくる外部諮問委員会に計画を示し、非公開で意見を聞いた。終了後に記者会見した神谷研二理事長は「できるだけ速やかに開始し、結果を出したい」と話した。着手前には市民向けの説明会も開き、調査への理解を広げる。（太田香）

（２０２３年８月２４日朝刊掲載）