海外から研修相次ぐ ＨＩＣＡＲＥ 核使用に危機感
23年9月12日
広島県や広島市でつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）による、海外の医療関係者の研修が相次いでいる。本年度は約３０人が参加予定で、新型コロナウイルス禍前と同水準まで戻った。緊迫化する世界情勢を受け、参加者は核兵器使用への危機感を強めている。
１１日は、韓国の看護師や放射線技師たち５人が３日間の日程で県内での研修を開始。初日は広島大霞キャンパス（南区）で原爆放射線医科学研究所（原医研）の広橋伸之教授（放射線災害医療）から、東京電力福島第１原発の事故を例に緊急被曝医療の教訓を学んだ。
一方で広橋教授は、核攻撃への被害想定の資料も示し「現在の原子力災害への医療体制は核攻撃に対して無力だ」と指摘。参加した蔚山大病院の救急救命士河賢（ハヒョン）さん（３１）は「核兵器使用へ十分な対応ができるか、不安がないと言えばうそになる」と話していた。
ＨＩＣＡＲＥは従来、年間約３０人の研修を実施しているが、新型コロナの流行に伴い２０、２１年度は中止した。２２年度の秋から再開し、２３年度は米国や韓国、ブラジルから受け入れる。（宮野史康）
（２０２３年９月１２日朝刊掲載）
１１日は、韓国の看護師や放射線技師たち５人が３日間の日程で県内での研修を開始。初日は広島大霞キャンパス（南区）で原爆放射線医科学研究所（原医研）の広橋伸之教授（放射線災害医療）から、東京電力福島第１原発の事故を例に緊急被曝医療の教訓を学んだ。
一方で広橋教授は、核攻撃への被害想定の資料も示し「現在の原子力災害への医療体制は核攻撃に対して無力だ」と指摘。参加した蔚山大病院の救急救命士河賢（ハヒョン）さん（３１）は「核兵器使用へ十分な対応ができるか、不安がないと言えばうそになる」と話していた。
ＨＩＣＡＲＥは従来、年間約３０人の研修を実施しているが、新型コロナの流行に伴い２０、２１年度は中止した。２２年度の秋から再開し、２３年度は米国や韓国、ブラジルから受け入れる。（宮野史康）
（２０２３年９月１２日朝刊掲載）
