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　原爆資料館（広島市中区）の８月の入館者が前年度の１・８倍の２０万４００人に達したことが１９日、分かった。年間最多を記録した２０１９年度の９割超まで回復した。５月に市であった先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）を通じ、国内外から被爆地への注目が集まったのが一因にある。

　資料館によると、８月の入館者は前年度から８万６７１５人増えた。１９年度８月比では９３・８％。４～８月では計８５万６５９２人が訪れ、１９年度同期比９３・４％となっている。１９年度の１年間の入館者は１７５万８７４６人だった。

　資料館啓発課は、サミット効果のほか、新型コロナウイルスの水際対策の撤廃や、ロシアのウクライナ侵攻に伴う核問題への関心の高まりも来館の動機になったと推測。「国内外の多くの人に核兵器がいかに悲惨か学んでもらえた」と手応えを示す。

　ただ、外国人でみると、この８月は前年度の１１・８倍の５万６８０８人だったが、７月の６万１７３８人より減った。８月は入館まで２時間待ちのときがあり、激しい混雑ぶりが影響した可能性がある。市は混雑対策を検討する。（宮野史康）

（２０２３年９月２０日朝刊掲載）