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　広島市は９日、世界遺産の原爆ドーム（中区）の劣化状況を点検する３年に１度の健全度調査で、２０２４年度からドローンを活用すると決めた。空撮画像で壁のひび割れなどを確認する。従来のように足場を組む調査は９年に１度となり、ドームの外観が隠れる機会を減らす。

　市によると、２２年にドーム周辺でドローンを飛ばし、撮影した画像を分析。幅０・２ミリ以上のひび割れを確認でき、目視の代わりに有効と判断した。今後、２４、２７年度の健全度調査はドローンで実施。３０年度は足場を組んで調べるという。

　おおむね３年に１度のこれまでの調査では、ドームの外観が足場で約５カ月間見られなくなり、がれきが埋まる地盤にも影響する恐れがあった。概算で２千万円かかっていた費用は、ドローンの活用で１５００万円に抑えられるという。

　この日、有識者でつくる保存技術指導委員会で方針を説明し、了承を得た。終了後、委員長の三浦正幸・広島大名誉教授（建築史）は「ドローン技術の発展で精度が高まり、経費は下がる。絶大な効果がある」と話した。（宮野史康）

（２０２４年２月１０日朝刊掲載）