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■記者　吉原圭介

　広島原爆被爆者援護事業団の鎌田七男理事長らの研究グループが、日米に保管されていた被爆者のカルテや解剖データを分析し、放射線被曝（ひばく）による急性骨髄障害の発症経過を検証した。外傷はなくても白血球が減少して死亡するケースが目立つ。

　鎌田氏らは東広島市西条町にあった傷痍（しょうい）軍人広島療養所で１９４５年９月１５日までに被爆死した２７人分のカルテのコピーを入手。うち１９人については、米陸軍病理学研究所（ＡＦＩＰ）から返還された同一人物の記録や解剖データとも照合した。

　 　このうち外傷ややけどがなかった９人に着目。爆心地から５３０～１１００メートルで被爆し、５～８グレイと中程度の放射線を浴びたと推定され、被爆５～２４日後に入院。カルテによると、うち５人が２週間前後で脱毛症状に見舞われ、通常は４０００～８０００ある白血球数が数百まで激減した人もいた。

　一方、９人のほかに４５年９月に死亡した人のなかで白血球数が５９００まで回復し、解剖データによると骨髄の一部が再生していたケースもあった。

　これらを基に鎌田氏らは、（１）脱毛や吐き気（２）入院（３）白血球の急減が判明（４）死亡―との経過を指摘。被曝により骨髄の造血機能が破壊され白血球が急減するものの、１カ月ほどで造血機能は再生傾向を見せたと分析する。

　鎌田氏は「現代であれば抗生物質で助かる人もずいぶんいたはず。データは放射線事故などでの救急医療に役立つ」と話している。

（２００９年７月２４日朝刊掲載）