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被爆者医療 母国で生かす ウクライナ赤十字社 広島原爆病院視察

 ウクライナ赤十字社のマキシム・ドツェンコ事務総長(40)とイリヤ・クレツコフスキー副事務総長(38)が24日、広島市中区の広島赤十字・原爆病院を視察した。ロシアの侵攻を受ける母国での人道支援に生かそうと、被爆直後の赤十字の活動や被爆者医療を学んだ。 r>r>  爆心地から1・5キロとなる前身の広島赤十字病院は原爆で職員51人、入院患者5人が犠牲になり、2人は古川善也院長から当時の写真や職員の証言を交えた救護活動の説明を受けた。土肥博雄名誉院長からはチェルノブイリ原発事故後に現地で実施した健康調査の話を聞いた。日本赤十字社県支部の敷地内にあるメモリアルパークで、ガラスが刺さった跡が残る壁や慰霊碑も見学した。 r>r>  ドツェンコ氏はウクライナ政府や国連などと協力し、国内で人道支援の拡大に努めている。日赤と支援に関する協議などのため、19~25日の日程で来日し、23日に中区の平和記念公園を訪れた。「広島での学びを国に持ち帰り、同じような惨状を二度と起こしてはならないと伝えたい」と話した。(山下美波) r>r>
人道支援ニーズ減らず 事務総長 核使用の恐れに危機感
r>  ウクライナ赤十字社のマキシム・ドツェンコ事務総長とイリヤ・クレツコフスキー副事務総長は24日、広島市中区の日本赤十字社県支部で報道各社のインタビューに応じた。核兵器使用の恐れに危機感を示し、人道支援への協力を求めた。(山下美波) r>r>   rong>―広島での学びをどう生かしますか。rong>r>  ドツェンコ氏 広島と同じ経験をウクライナでしたくないが、現状を踏まえると考え得る全てに備えないといけない。核からスタッフやボランティアをどう守るかを考えるきっかけになった。政治的決断をする人は、核がもたらす苦しみや間違った決断が与える影響を忘れないでほしい。 r>r>   rong>―ウクライナでの活動内容と課題は。rong>r>  クレツコフスキー氏 救援物資の配布や孤立した人への巡回診療など多岐にわたる。兵士や捕虜になった人たちの家族のためには、連絡を取れるように働きかけをしている。市民や退役軍人たちが再び社会生活に戻れるリハビリも必要だ。 r>r>  ドツェンコ氏 日本赤十字社を通した皆さんからの寄付は活動の力になっている。人道支援のニーズが減ることはない。ウクライナに関心を持ち続けてほしい。 r>r> (2024年6月25日朝刊掲載)

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