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　１９４５年１１月５日。中国新聞社は約１カ月半ぶりに新聞を自力発行した。原爆投下で広島市上流川町（現中区）の本社の設備を焼き尽くされた。広島県温品村（現東区）で疎開していた輪転機１台を動かし、９月３日付紙面から印刷を再開したが、枕崎台風による水害で１８日付を最後に再び停止。１１月５日付は、廃虚に立つ本社で刷った。

　当時２６歳で後に社長となる山本朗さん（９８年に７８歳で死去）は復員後、父実一社長の下で総務局長として本社復帰を担った。生前の回想録で「４日の夜」からの印刷の様子を振り返っている。

　「やっと明け方近く白み始めたころ、（輪転機の）快調なリズム音が聞こえ始めた。私は傍らに立ちつくして、そのゴウゴウという音を聞きながら、死んだ誰彼の顔を思い出して涙を流した」（以下、回想録を基にした本紙連載を収めた２０１２年刊「信頼」）

　社員の約３分の１に当たる１１４人が被爆死した。水害後に本社復帰を決めたが、爆心地から約９００メートルで内部が全焼した社屋は「床上に何センチもの灰が積もっていた」。

　残留放射線の調査が急務と考え、専門家の都築正男・東京帝国大（現東京大）教授に意見を求め、広島文理科大（現広島大）に検査を依頼。大丈夫とされた。「全社員の生命の綱」の輪転機は分解して温品村から馬車で本社に運び、東洋工業（現マツダ）の技術陣が泊まり込んで組み立てた。

　被爆３カ月を前にした１１月５日付紙面は「郷土の復興いつの日」と見出しを掲げた。住宅や電灯、交通機関などの状況をまとめ、訴えている。「市民の希求して止まないのは巧緻精妙、雄大深遠なる復興の構想ではなくて寒さに対する家であり、衣であり、飢に対する食物の補給にほかならないのである」

　社屋は、雨風をしのぐため、吹き飛んだ窓を板塀で覆った。家を失った社員の仮住まいにもなった。（山本真帆）

（２０２４年１１月５日朝刊掲載）